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加速するスマートフォン動画広告の未来

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近年スマートフォンサイトやアプリに動画広告が増えているのはご存知でしょうか。
Facebookで自動再生されたゲームアプリの動画広告に、ついスクロールする手を止めたことはありませんか。
YouTubeで動画再生前に差し込まれるオンライン英会話の動画広告を、ついスキップせずに見たことはないでしょうか。
動画広告は、数あるデジタル広告の中でも、よりインパクトのある広告として認知されてきています。

なぜ、動画広告が増え始めているのか。そしてなぜ、広告主は広告に動画を使うようになったのでしょうか。

今回は、動画広告の現状について考えてみたいと思います。

企業にとっての動画広告の価値

これまで、ウェブページやアプリ内に表示されるデジタル広告は、バナー広告(画像)が主流でした。
しかしながら、ここに来て動画広告がその勢いを増しています。
筆者が普段利用しているアプリでも、以下の事例のように動画広告を頻繁に見るようになりました。

・YouTube(動画サービス)
・Facebook(SNS)
・SmartNews(キュレーションメディア)

動画広告市場の推移を見てみましょう。

【動画広告市場の推移】

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出典:Mobile Video Challenges Hold Back Advertisers

このように動画広告市場の推移を見ると、世界的な動画広告の成長率は明らかです。

なぜ、動画広告が増え始めたのか。
それを物語る重要なデータがあります。

【ブランド認知】

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出典:The Brand Value Of Rich Media And Video Ads

つまり、動画広告は、企業にとって広告の最大の目的である「PR」を非常に高パフォーマンスで果たすことができる手段なのです。

動画広告を支える3つの要素

現在でこそよく目にするようになってきた動画広告ですが、広告市場に出回るまでには、それなりの条件が必要でした。

動画広告を支える要素は以下の通り、大きく分けて3つあります。

1.モバイル端末ユーザーの増加(デバイス面)
2.インターネット回線の高速化(インフラ面)
3.動画サービスの充実と動画コンテンツ市場の成熟 (サービス面)

1つずつ見て行きましょう。
まずは「モバイル端末ユーザーの増加(デバイス面)」に関してです。

スマートフォン契約者は日本国内で54.1%と過半数を越え、2人に1人以上がスマートフォンを携帯しています。
年々インターネットの利用時間が増え、インターネットを利用するデバイスのメインはスマートフォンになっています。

特に10代、20代の若い世代ほどスマートフォンに多く接触しており、広告を見てもらうチャンスが毎日のようにあります。デジタルネイティブの彼らは「YouTube」「ニコニコ動画」など日常的に動画を視聴し、面白いとおもった動画はすぐに友だちにシェアする文化があります。その動画がたとえ広告であったとしても、シェアしたくなるような動画広告であれば、それは彼らの中で”良質なコンテンツ”として変換され、SNSなどでシェアすることにより爆発的なバイラルを生み出す可能性を秘めています。
若者向けのサービス/製品を提供している企業ほど、動画広告のインパクトが強いというわけです。

2つ目は「インターネット回線の高速化(インフラ面)」に関してです。

インターネット回線速度は年を追うごとに高速化しています。数年前の3G回線の時代は、外出中にスマホでちょっと画質の良いYouTubeなどのストリーミング動画を見ようにも、再生中にプツプツ止まってしまい、なかなか見終えることができませんでした。

しかしながら、LTE 4G回線が主流になってきたおかげで、ストレスなくスマートフォンで動画を再生できるようになりました。また、各キャリアのシェア争いに引っ張られるように、全国津々浦々にその通信回線網が張り巡らされ、日本のどこにいても動画が楽しめるようになりました。このことは動画広告がスムーズに再生されることをも意味し、ユーザー側の再生ハードルが格段に下がることに一役買うことになりました。

3つ目は「動画サービスの充実と動画コンテンツ市場の成熟 (サービス面)」に関してです。

以下は、日本で数多くのユーザーが日常的に利用している各カテゴリの主要アプリです。

動画サービス(YouTube、ニコニコ動画、Gyao)
SNS(facebook、Twitter、LINE)
キュレーションメディア(SmartNews、グノシー、Antenna)

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現在、上記アプリすべてにおいて、動画広告プランが用意されています。
広告主は自社のサービス/製品の潜在的需要があるユーザー層と、メインユーザー層が近しいアプリに対して動画広告を配信することができます。配信対象のアプリを選別することがそのままターゲット層を絞ることになり、効率的な動画広告配信が実現できます。

以上、3つの条件を達成し、動画広告を掲載する上で盤石なプラットフォームが出揃ったことで、動画広告があちらこちらに芽を出してきたという構図です。

動画広告の未来

「動画元年」と言われていた2014年
「動画広告」が日常化してきた2015年
そして、2016年。

広告主、クライアントの間にポジショニングしている、DSP、SSP、アドネットワーク、広告代理店、動画制作会社など、数多くのプレイヤーたち。

市場の拡大とともに、今後も続々と誕生するであろう動画広告を取り巻くプレイヤーが、それぞれの分野でシェア争いを繰り広げることになります。
これにより動画広告市場がますます活況を呈してくるのは間違いなさそうです。

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